公認会計士予備校「CPA会計学院」の評判！おすすめできる！合格者数606名、合格占有率は41.6%

CPA会計学院に入ろうか迷っている人「CPA会計学院という公認会計士試験の予備校があると聞いた。すごく合格率が高いらしいが、実際の評判はどうなんだろう？」

この記事ではこういった疑問に答えます。

先に結論

正直、本気で合格を目指すなら予備校はCPA会計学院一択！

CPA会計学院をおすすめする理由は①合格者数が圧倒的に多いから②大手予備校の中では割安③サポート体制が最も充実している

こんな人向けの記事です

CPA会計学院に入ろうか悩んでいる人

CPA会計学院のメリット・デメリットを知りたい人

この記事の信頼性

この記事の筆者は、2年間の勉強期間で公認会計士試験に合格しています。

【CPA会計学院の評判】①口コミ

先に結論

「教材がわかりやすい」「講義は理論から説明してくれるので深く理解できる」「質問したらすぐに返信が返ってくる」という口コミが多い。

YouTuberの河野玄斗さんもCPA会計学院を選んだ。

CPA会計学院についてTwitterで調べた口コミを紹介します。

教材が見やすい

テキストがわかりやすい

テキストを読むだけで理解できるくらい、詳細に書いてある

テキストについてはこういった評判が多かったです。

授業がわかりやすい

講義は理論を説明してくれるから理解しやすい

校長の国見先生の授業は特にわかりやすい

授業についてはこんな評判が多かったです。

サポート体制が充実している

メールなどでの質問でも、すぐに返信が返ってくる

講師だけでなくチューターの方もたくさんいるので、いつでも質問できる。

サポート体制についてはこんな評判が多かったです。

※チューターとは・・・直近で公認会計士試験に合格した元生徒。CPA会計学院ではたくさんのチューターが生徒からの質問対応をしている。

その他の評判

ちなみに：河野玄斗さんもCPA会計学院を選んでます

勉強系YouTuberの河野玄斗さんが、最近公認会計士試験に挑戦していました。

そんな河野さんが、数ある予備校の中から選んだのもCPA会計学院でした。

選んだ理由は①圧縮講義でスピーディーに勉強を進められる②最近の合格者数がNo.1で、予備校として勢いを感じる。

というものでした。

結果として、CPA会計学院で勉強した河野さんは、なんとわずか半年で公認会計士試験に合格しています！！

【CPA会計学院の評判】②CPA会計学院の概要

受講料	60～80万
直近の合格者数	606名
校舎の数	5校（水道橋校、新宿校、日吉校、早稲田校、大阪梅田校）

CPA会計学院は大手予備校の中で最も歴史が浅いにも関わらず、急成長中の公認会計士試験専門の予備校です。

近年その合格者数を急激に伸ばし、2021年にとうとう合格者数トップになりました（2021年合格者数510名、2022年合格者数606名）。

その成長の理由は、後で詳細を記載いたしますが、講師・教材のレベルの高さと、校舎やデジタル対応等の勉強環境の良さにあります。

また、受講料は期間やコースによって異なるのですがだいたい60~80万円ほどです。これは他の大手予備校（大原、TAC）より少し安いです。

CPA会計学院の公認会計士講座の学習内容と進め方

CPA会計学院では、過去の試験問題の出題傾向の分析結果からカリキュラムと教材が作られています。出題頻度の高い分野を優先的に学習し、基礎を学んだ後、重要度に分けてポイントごとに学んでいきます。

学習範囲は、財務会計論（計算）、財務会計論（理論）、管理会計論、監査論、企業法、租税法、経営学（選択科目）と公認会計士試験の出題範囲すべてが含まれます。

科目免除がある国家資格取得者については5つの異なるカリキュラムが設定されていて、必要な科目だけを選択して受講できます。

例えば、税理士や司法試験合格者などは免除科目がありますので、それぞれの資格保有者向けのコースがあります。

初学者についてはすべての科目の講義を受けられます。通学/通信スタイルどちらであっても、ライブ講義やWeb動画教材をいつでもチェックできます。そのため、すべての講義が見放題ですし、自分の好きなタイミングで講義を確認できます。

そして、学習を始める際に、専任講師と一緒に学習プランを検討して個別のカリキュラムを立てていきます。その後も、毎月学習プランの検討と改善をしていき、無理なく勉強を進めていけるようにします。

資格取得のためにあまり時間を取れないという人へのサポート体制があり、働きながら試験勉強をしている社会人も多いです。

時間を有効に使えるように、動画による講義やオンラインでの相談なども行っています。

各コースと受講費用、奨学金制度など

各コースと受講費用、有資格者の割引制度

CPA会計学院の公認会計士講座は、いくつものプランに分かれています。

1年コース、1.8年コース、2年コースの3種類があり、それぞれ「スタンダード」と「速習」があります。受講費用はいずれも70万円前後です。

科目免除がある場合は割引価格で受講できます。例えば、司法試験合格者であれば、受講料から約22万円が引かれます。税理士ならば195,000円の割引があります。

資格保有者でなくても、会計専門職の大学院修了者であれば、54,000円の割引があります。

どのようなケースにしても、事前にアドバイザーと面談をして適切なコースを選んだり、料金についての確認をしたりすることができます。まずは、資料請求をしてカリキュラムのチェックをし、その上で相談してコース選択をしましょう。

奨学金制度

公認会計士として働いてみたいものの、専門学校に通うだけの受講費用を工面するのが難しいという人もいることでしょう。実際、CPA会計学院にしても他の専門学校にしても、安い費用ではありません。

そこで、CPA会計学院では奨学金制度を設けています。

公認会計士になって社会貢献をしたいものの、経済的な理由で学習が難しいという人が対象となっています。

具体的な条件としては、18歳以上であること以外に、受講費用の工面が難しいこと、確かに公認会計士の試験を受験するという点があります。

奨学生となった人については、初学者であっても受験経験者であっても、コースの受講費用全額が支給されます。

年度によって奨学生の人数は変わりますが、2021年度は初学者、受験経験者のどちらも100名募集されています。もちろん、奨学金制度は貸付ということですので、後に返済をしなければなりません。

しかし、CPA会計学院の奨学制度は完全無利子での貸し付けとなっていて、月額5,000円から30,000円の分割支払いです。かなり負担が少ないので、気持ちとやる気はあるものの、費用面での都合が付かないという人はチャレンジしてみましょう。

1年論文総合合格返金制度

2年超速習コースと2年速習コースの受講者が対象の合格者返金制度です。

これらのコースは2年後の論文総合合格を目指しますが、もし1年で総合合格した場合に支払った受講料の一部が返金されます。

簡単に言えば、「受講途中で合格したことにより、残りの受講が不要になったので、その分は返金します」という制度です。

合格者返金制度

こちらは、受講者が会計士試験に合格後に受講料が返金されるというものではありません。

受講前に公認会計士の試験を受けた方が、その合否が出る前にCPA会計学院に受講を申し込み、その後合格していたことがわかった場合に適用される制度です。

受験後、結果が出るまで不安で、すぐにCPA会計学院に申し込んで受講を始めようと考える人も少なくありません。

そこで、受講が始まっているとしても、すでに受けた試験で合格が確認できた場合、コースをその時点で辞めて受講料を全額返金してもらえるという制度です。

試験を受けた後に、万が一落ちてしまうことも考え、合否を待たずに受講したい方向けです。すぐに勉強を始められますし、受かっていたら受講料を無駄にすることもありません。リスクを負わずに学習スタートをスタートできます。

返金額や条件は公式サイトをチェックしてください。

CPA会計学院の公認会計士講座の教材

CPA会計学院は、豊富な経験を基に重要度の高い内容を重視した教材を用意しています。初学者には基礎からしっかりと理解できる内容にしつつも、効率よく学習を進められるように過去に出題された内容を中心にカリキュラムを作っています。

印刷版の教材やライブ講義を収録した動画、音声データだけの講義などがあり、それぞれの学習スタイルに合わせて選べる仕組みです。

特にCPA会計学院の教材で注目すべきは、Webテキストの存在です。 Web上で講義を受けることを前提として、すべて画面上で学習内容を確認できる教材となっています。すべての教材はスマホでチェックできますので、書籍を持ち歩くことなくいつでもどこでも勉強ができます。

単にテキストを見るだけでなく、マーカー機能やメモ付箋機能も付いていますので、気になった点などをチェックしながら進めていけます。

また、講義音声データはスマホなどにダウンロードできますので、通勤中など画面を見られない場面でも聞くだけで学習できます。ネット環境がない場所でも問題なく勉強できるため、効率よく時間を使えるというのもメリットです。

CPA会計学院は徹底した過去問対策を強みとしています。それは、テキストだけでなく練習問題集にもそれが現れています。

効率よく問題を解いていけるように、Web教材の一環としてWeb問題集も用意しています。各科目の合計で6,000問以上の問題数がありますので、たっぷりと実践練習ができるのが特徴です。

印刷版と違いWeb教材の強みを生かした、効果的な学習ができる仕組みが採られています。

たとえば、出題数を自分で決めることができ、手持ちの時間に合わせて100問以下で自由に設定できます。

また、問題には重要度が付けられていますので、重要度の高いものだけを選んで解いていくことも可能となっています。

他にも、過去に取り組んでいて不正解となった問題だけを選んで、再度勉強してみるという方法も採れるので苦手分野を克服するのに役立ちます。実践に強くなれるよう、問題の順番や選択肢をシャッフルして、過去問慣れしないように設定できます。

こうした練習問題では、解答を選んだ後に正答がすぐに見られます。

自分で答えを見比べながら採点をする必要がありませんので、時間を無駄にしないで済みます。

しかも、正答のすぐ下に解説も掲載されていますので、そのまま学習を深められるという良さもあります。

問題ごとにお気に入り登録ができるようになっているため、苦手なものや解説を深掘りしたいものなどを保存し、繰り返し勉強できるのもポイントです。

＼はじめないと変わらない／

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運営情報

法人名	CPAエクセレントパートナーズ株式会社
所在地	〒160-0022 東京都新宿区新宿3-14-20　新宿テアトルビル5F
代表	国見　健介（公認会計士）

公認会計士試験の内容

公認会計士試験とは？

公認会計士試験は公認会計士・監査審査会が実施しています。

高度な知識を問われ、実際に毎年合格率が低いことなどから、国家資格の中でも難関であるとされています。確かに合格するのは簡単ではありませんが、受験資格が求められないという点では受けやすいとも言えます。

多くの専門的なスキルを問う国家資格で求められる年齢や学歴、実務経験などの制限はなく、基本的に誰でも受けることができます。

そのため、大学生が在学中に資格を取ったり、他の業界で働いてきた人が転職をするために全く違う分野での勉強を始めてチャレンジするケースもあります。

短答式試験と論文式試験

公認会計士試験は二つの方式に分かれています。短答式と論文式の二つで、まず短答式試験を受けてパスすると論文式試験に進めます。

短答式試験は年に2回実施され、一度合格すれば2年間有効です。その間なら何回でも論文式試験に挑めます。

論文式試験は科目ごとに分かれていますので、一気に全ての科目を受験することもできますし、科目ごとに受験する形でも問題ありません。

論文式試験に関しては、一回で全ての科目を受ける場合は3日間を要します。

1日目は監査論と租税法で、どちらも大問が2つの100点満点形式で実施されます。
2日目は会計学について、管理会計論と財務会計論に分かれて試験がなされます。2つを合わせて大問が5つ設けられていて、300点満点で採点がなされます。
3日目は企業法と選択科目です。それぞれ大問が2問用意されていて100点満点となります。

このように、公認会計士の試験は必須科目として5科目があらかじめ決められていて、選択4科目のうち一つを自分で選ぶ形式です。合計で6科目の受験となりますが、前述の通り一度にすべて受験する必要はなく何回かに分けても問題ありません。

選択科目は、経営学や民法、統計学など異なるタイプの法律から選べるようになっています。そのため、自分が得意とするジャンルであったり、以前に他の資格を取るために勉強したりした分野を選ぶことができます。初学者であれば、これから公認会計士としてやりたい業務の種類を考えて、それに関係する科目を選ぶと将来にも役立つでしょう。

公認会計士試験の科目免除制度

すでに関連する国家資格、特に税務や法律に関する資格を持っている場合、科目免除の制度もあります。

具体的には税理士資格を持っている人や司法試験合格者などです。

さらに、会計専門職についての課程が含まれる大学院修了者についても科目免除の仕組みが採られています。そのため、すでに免除該当となる資格を持っているのであれば、さらに公認会計士の資格を加えることがより楽ですし、業務の幅を広げられます。

公認会計士試験の難易度・合格率

公認会計士は、例年合格率が約10パーセントとたくさんある国家資格の中でも特に難易度の高い試験です。

そのため、最難関資格の一つとして数えられることが多く、少なくても受験要件制限がない資格としては、最も難しいと考えることもできます。もちろん、真剣に努力すれば独学でも不可能ではない資格取得ですが、かなり難しいのが現実です。

どの試験科目にしても法律や関連知識など、覚えることが非常に多いです。

また、知識を基にして応用すべき問題もありますので、たくさんの練習問題をこなして力を付けていかないといけません。もちろん、過去問の傾向を探ることによってある程度の予測はできますが、どちらにしても範囲が広いので相当な勉強時間が求められます。

こうしたことから、多くの受験者は年単位で準備期間を設けています。今まで受験したことがあるか、関連資格を持っているということであれば、1年以内の短期間での受講でチャレンジすることも可能です。

しかし、少なくとも初学者であれば、勉強期間が1年では余裕がないケースが多いです。短答式に受かればその後1年間は論文式試験にチャレンジできます。そのため、通常は最初の1年程度で短答式の準備を進め、合格の目途が立つくらいから論文式試験の準備も並行して進めるという形を採ります。

せっかく短答式に合格しても、1年以内に論文式試験に合格できなければ再び受験資格を失ってしまいます。せっかくのチャレンジを無駄にしないためにも、事前にしっかりと準備ができるよう時間のゆとりを持っておいた方が良いのです。

公認会計士の業務内容

公認会計士は、名称の通り会計や税務といった企業のお金に関することや経営について取り扱うエキスパートです。

特に、企業の監査業務は公認会計士の独占業務で、他の人にはできない非常に重要な業務です。また、単に企業が法律に従った会計処理をしているかをチェックするだけでなく、経営を改善するための財務面でのアドバイスを提供することも多いです。税務については税理士という別の国家資格がありますが、両者は重なる部分も多いので公認会計士が税務についてのアドバイスをすることもあります。

こうしたことから、公認会計士が活躍できる場は非常に多いのが魅力です。

会計監査を行う監査法人はもちろんのこと、企業の財務部門に会社員として勤めて自社の会計状況や財務戦略を担うこともできます。

また、会計事務所に勤めて、企業の会計処理やコンサルティングを行うというのもポピュラーな仕事と言えます。

高度な専門知識とスキル、そして難関資格を武器にして働ける公認会計士は高収入を期待できるのもメリットです。

公認会計士として7年程度の実務経験がある人の場合、1,000万円以上の平均収入を得られるという調査もあります。

経験を積んでいくことで、1,500万円以上の年収を得ることも珍しくなく、非常に高額な収入を期待できるます。

性別や年齢に左右されないスキルであるというのも魅力です。資格を持ち実務経験で実践スキルを身に着けていれば、男女の差なく高く評価されて高待遇を得られます。収入という面だけでなく、休日や残業などの面でも比較的安定していてプライベートの時間を取りやすい傾向にあります。

そのため、ライフスタイルの変化が生じても、そのままキャリアを生かして活躍し続けられるのです。また、出産や子育てなどによって、一時的に職場から離れる事情が生じたとしても、公認会計士という資格は消えません。職場復帰がとても楽なスキルですので、気持ちを楽にできるでしょう。